業務スーパー船場本町店(大阪市)2026年9月10日8時オープン。グランマルシェ16店目、馳走菜・青果・精肉を備えた都心型店

2026年9月10日

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・9/10業務スーパー船場本町店

店舗HP
大阪府大阪市中央区久太郎町4丁目3番1号
℡06-6530-1437
営業時間　8時～21時

　業務スーパー船場本町店が2026年9月10日午前8時、大阪市中央区久太郎町にオープンする。店舗を運営するグランマルシェ株式会社が9月8日に正式発表した。同社が運営する業務スーパーとしては16店舗目となる。

　出店場所は大阪・本町のビジネス街。Osaka Metro中央線本町駅21番出口から徒歩約1分、御堂筋線本町駅8番出口から徒歩約6分。近隣飲食店の仕入れ需要に加え、オフィスワーカーの昼食・弁当需要、周辺住民の日常の買い物まで幅広い利用を想定した「都心型コンパクト店舗」として出店する。

　限られた売場に業務スーパーの定番商品や冷凍食品などを集約し、青果、精肉、食品、冷蔵食品、酒、日用品などを品揃えする。青果はグランマルシェが展開する「八百屋日和市」、精肉は「肉のTAKASHI」が担当する。

　さらに、店内調理の総菜ブランド「馳走菜」を導入。500円以下の弁当や丼物、1個から購入できるフライ、鶏唐揚げ、自家製サラダ、太巻きなどを揃え、昼食や持ち帰り総菜需要にも対応する。

　オープン記念として9月10日～13日の各日15時から「山ちゃんのキャベツ焼」を税別100円で販売する。各日50個限定で、なくなり次第終了。

　飲食店が多い本町という立地を踏まえ、青果、精肉、調味料、冷凍食材、加工食品などの大量注文にも対応する。一般客の日常利用と飲食店の仕入れ需要の双方に対応する店舗となる。

　船場本町店では、グランマルシェが展開する業務スーパーと馳走菜に加え、自社の青果「八百屋日和市」、精肉「肉のTAKASHI」を一店舗に集約。グループが展開する食品関連事業を組み合わせた店舗構成となっている。

グランマルシェ株式会社について

　グランマルシェ株式会社は酒類・食品類の小売り、卸売を手掛ける企業。本社は大阪市中央区本町4丁目。資本金3,000万円。業務用酒類食品卸をはじめ、店舗小売、業務スーパー・馳走菜のFC、青果、精肉、鮮魚、ECなどの事業を展開している。

　会社概要では設立を2005年7月としている。一方、公式沿革では1960年8月に大阪市西区で清水酒店として創業。1990年に株式会社リカーメイトシミズを設立し、2007年に株式会社リカーメイトシミズ、株式会社徳岡など3社の持株会社としてFOR-RESTホールディングス株式会社を設立した。

　2015年10月、FOR-RESTホールディングス株式会社が完全子会社3社を吸収合併し、FOR-REST株式会社へ社名変更。2020年3月には株式会社徳岡の事業を分割し、グランマルシェ株式会社を設立したと公式沿革に記載されている。

　業務スーパーは2014年11月の西宮薬師店、2015年2月の久御山店から出店を進め、2018年には九州1号店となる永犬丸店を開店。2022年には小倉大畠店、博多半道橋店、金井町店、2024年には明石大久保店、2026年2月には堺中央環状店を開店している。今回の船場本町店は同社16店舗目となる。

　青果では2015年に事業を開始し、現在は「八百屋日和市」を展開。鮮魚では「本場清水水産」、精肉では2024年10月に明石大久保店で第1号店を開店した「肉のTAKASHI」を展開する。このほか「世界の酒グランマルシェ」「LIQUOR WAREHOUSE CRAFT」「THE WHISKY」など酒類関連の店舗も運営している。

　グランマルシェ公式会社概要によると、2025年度の年商は365億円。このうちパートナー企業が28億円。2026年度は年商379億円を見込むとしており、パートナー企業は28億円を予定

株式会社神戸物産の沿革（「製販一体」で急成長したメガチェーン）

業務スーパーの本部である神戸物産は、兵庫県の小さな食品スーパーから始まり、今や全国1,100店舗を超える東証プライム上場企業へと大躍進を遂げました。

1981年（昭和56年）：創業者・沼田昭二氏が、兵庫県加古川市で食品スーパー「フレッシュ石守（いしもり）」を開業。

1985年（昭和60年）：有限会社フレッシュ石守を設立（法人化）。

1992年（平成4年）：中国に自社グループ工場を設立。ここから「海外で自ら製造して直輸入する」という独自のビジネスモデルが始まる。

2000年（平成12年）：現在のマスターフランチャイズ体制をスタートさせ、兵庫県三木市に「業務スーパー」FC1号店を開店。

2001年（平成13年）：社名を「株式会社神戸物産」に変更。

2006年（#平成18年）：大阪証券取引所（現・東京証券取引所）に株式を上場。

2021年（令和3年）：日本の全47都道府県への出店を達成。

2022年（令和4年）：全国の「業務スーパー」が通算1,000店舗を達成。

2026年現在：全国に1,130店舗以上を展開。島根県内では今回の知井宮店が3店舗目の出店となる。

藤増ストアーの「しまね和牛」ブランドと、神戸物産の「圧倒的コストパフォーマンス」が合体する知井宮店。オープン後の売り場がどう盛り上がるか非常に楽しみな展開ですね！

業務スーパーのフランチャイジー別売上高について

□神戸物産(フランチャイザー)5,078億58百万円

□フランチャイジー(業務スーパー以外の売上含)

・G7スーパーマート 1,237億円(2025年,業務スーパー)
・佐竹食品　961億円(グループ計,2025年)
・エブリイ　1,154億円(2025年)
・マキヤ　864億円(2025年)
・オーシャンシステム(フランチャイジー)910億円
・良知経営(旧パスポート)693億円(2025年)
・ボトルワールドOK(桶谷HD)405億円(2022年)
・プラス(よってって市場)　233億円(2025年)
・奥田商店(ケント、他)　200億円(2025年)
・フレッシュフーズファクトリー137億円(2025年)

★“日本型キャッシュ&キャリー”スタイルのスーパーマーケット。

※キャッシュ&キャリー(C&C）とは現金購入持ち帰りの方式を採用したスタイルの店。ディスカウントスーパーではない。
“日本型”とは現金以外の、例えばクレジットカード等の支払い方法や会員以外の一般客も購入できるという点で海外のC&Cとは異なる特徴を持つ。
C&Cは「安くて良い品」なのか「それなりの(原材料)品質だから安い」のかを“自分の目で商品の質と価格を見極められる人”のための店だが、業務スーパーは一般客でも気軽に利用できるのが特徴。

基本、業務用としてのボリュームを維持しつつも一般客でも利用しやすいような配慮をした商品提案。
運営は全国各地のフランチャイジー各社によって微妙に異なるため、その違いをみつけるのもマニアの楽しみ。
神戸物産のSPA(製造小売業)的商品開発&国内製造拠点確保によって商品の安全性を高度に担保する努力には敬意を表するが、私的利用の場合は裏面の使用原材料、特に食品添加物や製造場所を確認してから購入するようにしている。