ザ・ビッグ大垣河間店(岐阜県大垣市)2024年冬オープン,届出名称;ザ・ビッグ大垣店,イオンビッグ,ディスカウントストア売上ランキング,

2024年10月16日

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　ザ・ビッグは名古屋に本社のあるイオン系ディスカウントショップ。
形態としては店舗広めの“ザ・ビッグエクストラ”、レギュラータイプの“ザ・ビッグ”、そして小型店の“ザ・ビッグエクスプレス”がある。
“ディスカウント”とは単なる安売りのことではない。
同社の経営理念である「毎日の安さへ革新と挑戦を続け、地域の豊かな暮らしに貢献します」のうち、“革新と挑戦”により、提供価格を引き下げるための仕組みづくりを商品開発から店舗までの物流や店舗での運営力の最適化をトータルで実現すること。
また、良く使われる“EDLP(エブリデー・ロー・プライス)”はディスカウントの究極の実現であって、決してチラシをやめたりする程度(コストの1%～2%)では低価格分のコストをカバーすることはできない。
また、ほとんどの自称“EDLP”採用企業が、いわゆる“ハイ&ロー特売“(いつもより安く)を実施していることについても、売価POPやプライスカードの付け替え等の作業発生により、現場の運営力向上を妨げていたりする。
もともと、EDLPはいつ行っても同じ価格で販売されていることにより、客数の平準化(デコボコ無し)にも期待した販売方法であり、“ハイ&ロー”特売はその指向にも矛盾する。
そして、安さのアピールが「希望小売価格から●割引」はまだしも、「商談時想定売価から」「今ついている価格から」という、「それって元の価格を高くしただけじゃないか疑惑」を感じてしまう表示が散見するのも残念な点。
商品の調達から現場での販売管理までをスルーで管理し、最適化するのがディスカウント実現の道と識者は語るが、実際には「問屋さん放出商品」レベルの特売が多いように見受けられる。
ただし、「ザ・ビッグ」が出店し始めた当初はその低価格に驚いて、全国各地(と、いっても主として西日本だが)のザ・ビッグの店舗を訪れたこともある。
残念ながら、価格に慣れてしまうと・・・・。それにだんだんと価格的な魅力が減少傾向・・・。
　客側の問題点としては、ディスカウント本家のアメリカよりも「まとめ買いが苦手」「家庭の冷蔵・冷凍庫が小さい」「適正価格の判断ができない」「冷凍よりもチルド(冷蔵)商品を好む」といったところも、“真のディスカウント実現“を困難にしているとも思っている。
特に「商品の品質や価値に対する適正価格の判断ができない」といったところは提供側の表現力の一層の向上を望む。

◇ザ・ビッグ沿革

※食彩品館ではザ・ビッグと既存店の改装を“業態変更”ではなく“リブランド改装”あるいは“店舗名称改装”と表現しています。

・1989年株式会社みどりがザ・ビッグの前身となる店舗を出店(リブランド改装)。その後、ザ・ビッグはマックスバリュ西日本管内でリブランド出店。
・1994年ザ・ビッグとして「大内店(山口県)」新規出店。
・2006年「ザ・ビッグソング」がマックスバリュ西日本管内のザ・ビッグで店内放送され始める。
・2008年以降、ザ・ビッグ出店加速。全国のイオン系スーパーマーケット企業が運営したディスカウント店舗の名称(メガマート、バリューセンター、イオンスーパーセンター等)を“ザ・ビッグ”に統一。
・2010年小型店タイプの「ザ・ビッグエクスプレス平岸店(札幌市)」出店。
・2011年大型店タイプの「ザ・ビッグエクストラ野洲店(滋賀県)」出店。
・2011年イオンリテールDS事業本部を分社化して「イオンビッグ株式会社」設立。イオンリテールのザ・ビッグエクストラ、メガマート、イオンスーパーセンターを運営移管。
・2019年マックスバリュ中部(当時)とマックスバリュ東海のザ・ビッグをイオンビッグへ運営移管。
・2021年マックスバリュ長野のザ・ビッグをイオンビッグへ運営移管。
・2024年マックスバリュ南東北の店舗をイオンビッグへ事業継承。